私がこれまで見てきた、外資系企業におけるクビ（解雇）のパターンを書いてみます。

 

外資系企業では、従業員はいつでもクビにされるリスクがある？

 

外資系企業といえども、日本で企業活動をする場合は、当然のことながら、日本企業と同じく労働基準法その他法令が適用されます。この為、一般的にイメージされているように「外資系企業は、業績悪化や個人の業績が悪いとすぐ従業員をクビにする」ことは、そう簡単には出来ません。但し、会社側も個人も、「その心構え」がある程度出来ているのが、日本企業との違いのように感じます。

 

以前の投稿「気になる記事 ｢解雇しやすい社会｣にすれば正社員は増える」にも書いたのですが、従業員にとっても、会社にとっても、能力を十分に発揮できない環境で従業員がいつまでも働き続けることは、必ずしも良いことではありません。その点においては、転職しやすい、転職者を受け入れやすい環境が整っている外資系企業は、むしろキャリアアップしていく上では理想的な環境だと思っています。

 

私が見てきた外資系企業のクビのパターン

 

１．早期退職制度

これは昨今では日本の大企業でもよくニュースになりますね。会社の業績不振により、現在の人数の従業員を維持することが困難な場合、全従業員を対象に早期退職制度を導入します。具体的には、従業員がこの制度に応募した場合、勤続年数などに応じて3～12か月分の給与をもらえる、会社都合の退職の為、満額の退職金がもらえる、再就職支援サービスなどを会社の費用負担で利用することが出来る、などのメリットがあります。私がリーマンショックの時にこの制度を利用して退職した際には、6か月分の給与をもらいました。次の就職先を見つけるのに5か月かかったので、ギリギリセーフでした（笑）

 

２．ピンポイントでの退職勧奨（肩たたき）

①会社業績不振の際に、公募せずピンポイントで早期退職制度への応募を勧める場合

上の１と同じです

 

②会社業績とは関係なく、パフォーマンスが悪い特定の従業員に対して行う場合

以前の投稿「管理職のつぶやき 肩たたき」参照（詳しく書きました）

 

３．その他

いちばんえげつないと思ったのが、まだ働いているのにもかかわらず、同じ仕事をする人を募集して、採用してしまうやり方です。私自身、ある会社で働いているとき、転職を決意し、仕事を探していたところ、「あれ？これ自分のことじゃない？」という求人を見つけてしまいました。企業名は伏せられていても、当事者である自分にはわかりましたね。その求人を載せている人材紹介会社の担当に聞いても、守秘義務で答えてもらえませんでしたが、「答えなくても良いけど、先に僕の転職先を見つけてよね！こうなったら、やるかやられるかなんだから」と訴えました。幸いなことに、後任を見つけられてしまう前に自分から辞めることが出来ましたが。

 

その後もその会社では、元同僚や元部下が同じ目に遭いました。きっと良い方法だと思っているのでしょう。

 

以上が、私がこれまでに見てきたクビのパターンです。